組織学習経営コンサルタント
池本克之 公式サイト

会社の情報はオープンにすべき

池本克之です。


あなたの会社では、
情報のすべてを社員に公開している
だろうか？


「これは見られたくない」
「これは知られたくない」
というような理由で
公開していないものはないだろうか？


ほとんどの大事な情報というのは、
上層部にしか流れていないことが多い。


なので、その下にいる部下たちは
大事な情報が流れてこない。


または、
部分的にしか流れてこない、
ということが多い。


ひどい場合には、
社員たちに経営状況が知らされず、
ニュースで初めて
自分の会社の倒産を知った、
なんてこともあるくらいだ。


このような状況では、
そこで働く社員たちは
会社に対して不信感を抱くようになる。


中には、
転職を早めに決めてしまう人も
出てくるだろう。


「こんな危ない会社にいたくない」
と思うからだ。


大事な情報、
特に悪い情報を隠しておくと、
人が離れていく場合がある。


実際、部下も人間なので、
感情がある。


大事な情報は教えてほしいし、
知っておきたいと思うものだ。


たとえ、
それが悪い情報だったとしても
知っておきたいと思うし、
私自身、開示すべきだと考えている。


そうじゃないと、
いずれ社員たちは
会社や社長への不信感を募らせ、
仕事にも悪影響を及ぼすように
なるだろう。


いくら上層部だけで
挽回しようと思っていても、
下に伝わっていないと
うまくいくものもいかなくなる。


だからこそ、
情報はすべてオープンにすべきなのだ。


そういう私の会社でも、
すべての情報をオープンにしている。


貸借対照表も損益計算書も
売上計画もすべてだ。


もちろん、
評価基準や報酬規定なども
明確に記載している。


このように、
すべての情報を開示することで、
リーダーと部下は
お互いの信頼関係が強くなっていく。


どのような人も、
自分に対して隠し事をしているような
人を信用することなんてできない。


しかし、
すべての情報を公開することで、


「この会社は信頼できる」
「社長は信頼できる」
と思えるようになるのだ。


社長の中には、


「そんなものを見せて
万が一社員たちが
離れていってしまったらどうなるのか」


と思う人もいるかもしれないが、


悪い情報であればあるほど
開示していなければ、
それは不信感となり、
結果的に社員たちは離れていって
しまうだろう。


そうならないためにも、
仮に、会社の状況が悪かったとしても
それを正直に話し、
一緒に解決策を考えていくべきなのである。


そうすることで、
社員もその事実を
自分の問題として捉えることができ、
何をすべきかを上司とともに
考えられるようになる。


こうなると、
組織は一層、団結できるようになる。


情報をすべて公開するというのは
気が引けるという人もいるかもしれない。


だが、社員や今後の会社のことを
考えれば、
たとえ悪い情報であっても
開示したほうがいい。


それが社員たちの心を動かし、
あなたの会社が
これから先もよい方向へ向かう
きっかけになるのだから。


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